2019年にはスマホ契約が1億件突破？ MM総研がデータ分析

株式会社MM総研（MM総研）は、携帯電話ユーザーに対する独自の調査および既存データの分析を行い、最新の携帯電話契約数と今後の予測を出した。（画像はニュースリリースより）

なお、この予測で分析された携帯電話市場とは、携帯電話契約数(フィーチャーフォン・スマートフォン・回線契約タブレット)、データ通信カード(モバイルWi-Fiルーター含む)、通信モジュール等5つの製品カテゴリの総合計を示す。

2014年3月末までの携帯電話契約数は1億4,413万件で前年度末の1億3,605万件から808万件増加した。総人口に対する普及率は1ユーザーにつき2回線以上の契約も増えており、113.4％に達した。

携帯電話契約数のうち、フィーチャーフォンは前年度末より867万件減少となった一方、スマートフォンの契約数は1376万件の増加となった。

2014年3月末までの契約端末数(フィーチャーフォンとスマートフォン)の中で、フィーチャーフォンとスマートフォンを比べてみると、フィーチャーフォンが53％(前年度より9.7ポイント減)、スマートフォンが47.0％(前年度より9.7ポイント増)である。（画像はニュースリリースより）

なおOS別の契約数を見ると1位がAndroid(57.1％)、2位がiOS(41.8％)、その他(1.2％)となっている。

MM総研の分析では、2019年3月末には契約端末数が1億4,529万件となり、うちスマートフォン契約数は1万300件(70.9％)へ達する見込みである。

また2019年3月末におけるフィーチャーフォン契約数は4000万件規模を維持し、通話・メールを中心とした利用用途、月額利用料金の安さ、使い慣れた操作性などにメリットを感じるユーザーによって支持は一定数がたもたれるとみられている。




株式会社MM総研　ニュースリリース
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