タブレット型端末は企業の2割で導入済、検討含めると5割以上に。GFKJの調査

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは11日、企業のタブレット型端末利用状況を発表した。調査はこの4月、国内企業約1,800社に対して、アンケート調査を行ったもの。

これによると、タブレット型端末を「導入している」と回答した企業の割合は19％を占め、半年前の前回調査を7％上回った。また「導入を予定/検討している」割合は、前回から6％上昇の33％となり、普及拡大が進んでいるようだ。


中でも、「建設業」「教育」での「導入している」が前回より10％以上増え、導入の加速が伺えるとするとともに、「不動産業」「流通業」では20％強が「導入している」で、「導入を予定/検討している」も40％を超え、導入に積極的な姿勢が見られたとしている。

その一方、同端末の導入形態としては、導入済み企業の内で「本格導入」の割合は33％に留まり、「一部試験的導入」が58％を占めていた。しかも、従業員規模の大きい企業ほど、本格導入の割合が低かったという。

そして、導入済み企業の導入理由については、「ペーパーレス化によるコスト削減」が最多で、次いで「スケジュール管理」「ノートPCより起動が早い」「場所を選ばずメール・Web閲覧」での効率・迅速化などが上位に挙げられていた。このことから同社は、企業の活用目的がより具体化しているとみている。



発表資料
http://www.gfkrt.com/imperia/md/content/documents/

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GFKJ)
http://www.gfkrt.com/japan/index.jp.html
　

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